外資系で英語を使う企業、使わないで済む企業の特徴

ひと口に外資系企業といっても、 毎日のように英語を使う企業から、入社してから英語を話した覚えなど1度もないという企業まで、千差万別です。

今回は、外資系で英語を使う企業、使わない企業の特徴について述べていきたいと思います。

 

ただし、英語を使う企業の特徴と英語を使わないで済む企業の特徴は逆なので、今回は「英語を使わないで済む外資系企業の特徴」を記載します。

 

英語を使わないで済む外資系企業の特徴

早速ですが、英語を使わないで済む外資系企業の特徴は以下の通りです。

 

• 顧客が日本人または日系企業である
• 日本法人の規模が大きい
• 日本法人の歴史が長いか、日系企業を母体としている
• ジュニアなポジションである

 

顧客が日本人または日系企業である

外資系企業で最も有名なものと言えば、マクドナルドやスターバックスコーヒーではないでしょうか？

 

しかしながら、それらの日本法人である日本マクドナルド株式会社や、スターバックスコーヒージャパンの店員さんはあまり英語を使っていません。

実際、マックのお姉さんの英語を聞いたことがある人は少ないはずです。

 

この理由は、お客さんが日本人だからです。

 

そしてこれは、ショップ店員に限った話ではありません。

例えば外資系コンサルティングファームのアクセンチュアやデロイトでも、顧客の多くは日本企業なので、英語を使うことはあまりありません。

グラクソスミスクラインやファイザー、メルクなどの外資系製薬企業のMR（営業）も、顧客の多くが（日本人の）お医者さんなので、英語が話せない人が多いです。

 

外資系に入社する前に、その外資系企業のお客さんが誰なのかを考えてみると良いでしょう。

多くの場合、日本人や日本企業相手なので、外資系では思ったより英語を使わないことが分かるはずです。

 

日本法人の規模が大きい

一番英語を使うのは、日本法人立ち上げ期の外資系です。

少人数であればあるほど、本国（米国等）主導で立ち上げている時期なので、外国人との密なコミュニケーションが発生します。

 

逆に、日本法人の規模が大きくなってくると、「外国人のほとんどは、上層部にいる」という感じになってきます。

社内で英語を話す必要があるかどうかという意味では、法人の規模が重要です。

 

日本法人の歴史が長いか、日系企業を母体としている

日本法人の歴史が長い場合、日本人が多いです。

これは単純に、ビジネスを継続していくうえで現地人（日本人）を雇ってきた歴史やノウハウがあるので、そうなります。

海外にはない文化である「新卒採用」をやっていたりする外資系企業も結構あります。

 

こういう段階になってくると、その外資系企業の社内には「英語しかしゃべれないという人（＝外国人）」はかなり減ってきます。

 

また、歴史が長くなくても、日本企業を買収して、それを母体とした企業は結構あります。

こういう企業では、社員の多くは日本人であり、（外資系企業であるにもかかわらず）英語がしゃべれない人が非常に多いです。

 

一例ですが、以下の様な企業がそれにあたります。

以下の企業群は今では完全に外資系企業ですが、日本人の社員の割合が非常に高いです。

• 西友
• シャープ
• ラオックス
• MSD（旧・万有製薬）

 

ジュニアなポジションである

有名な外資系企業の日本法人は、数千名程度の社員数があることが多いです。

こうなってくると、役員ポジションや部門長ポジションに外国人が多い、という状況になるのが普通です。

 

つまり、それらのポジションの人や、それらの「偉い人」と社内調整をしなければならない人が、英語必須となるのです。

逆に言えば、スタッフレベルでは「日常的には外国人と関わらない」という人も多いのです。

 

人事の世界では、上の方のポジションをシニア、下の方のポジションをジュニアと言います。

外資系とは言え、ジュニアポジションであれば英会話をしなくて済む場合が多いのです。

 

まとめ

英語を話さなくて済む外資系企業の特徴について書きました。

残念ながら、社内ドキュメント（文書）は英語であることは、多くの外資系で避けられません。

 

ですので、英語が苦手な方はGoogle翻訳またはDeepL翻訳を駆使して過ごすことになります。

個人的にはDeepL翻訳をおすすめしています。（長文になればなるほど、自然な訳に感動します）